「仕事も楽しいし、パートナーとはもっとふたりきりの時間を楽しみたい。産むとしても数年先かな……となると、産んでもひとりだけかな」そんなことをとりとめもなく考えている30代女性の皆さんに向けて、妊娠2年前から考えておきたいお金の話をお届けしている本連載。今回は、高齢出産になる可能性があるなら、頭に入れておきたい出生前診断のお金がテーマです。

〈これまでのストーリー〉

現在38歳、大手メーカーに正社員として勤めるAさん。32歳で結婚、34歳から2年間の不妊治療を経て36歳でめでたく妊娠・出産しました。夫はメーカー勤務で世帯収入は1000万円。「一生に一度きりの経験かもしれないから」とベストの選択をし続けた結果、出費は合計で205万円に膨らみ、“出産ビンボー”になってしまいました。

【記事一覧はこちら】妊娠2年前からのお金計画“出産ビンボー”にならないために

出産年齢だから受けた出生前診断

出生前診断とは、おなかの赤ちゃんに先天異常がないかを、妊娠初期に調べるものです。染色体異常が起こる確率は、妊娠・出産年齢が高くなるほどあがるといわれており、高齢出産の場合、かなりの方が出生前診断を受けるかどうかを検討します。

Aさんは当時36歳。赤ちゃんが先天異常を持っているリスクを考え、「安心してマタニティライフを過ごしたい」「赤ちゃんを迎える準備をしたい」という思いから、出生前診断について医師に相談しました。そして、ひと口に出生前診断といっても、さまざまな種類があることを知ったのです。

1万の検査から20万超の検査まで

出生前診断には大きく分けて2種類あります。
ひとつは、先天異常を抱えているかどうか、だいたいの確率を調べる非確定的検査。もうひとつは、実際に赤ちゃんの皮膚や絨毛（じゅうもう）組織、臍帯などを採取して調べることで、はっきりと異常のあるなし診断する確定検査です。

検査の種類によって、診断方法や費用の他、受けられる時期や精度が異なります（費用は病院によって差があります）。医師やカウンセラーと相談して、それぞれの検査方法や、メリットやデメリット、費用などを知った上で、出生前診断を受けるかどうか十分に検討することが必要です（カウンセリングに別途5000〜1万円かかる場合もあります）。

Aさんが受けたNIPTとは

出生前診断では、非確定的検査のいずれかを受けた上で、必要に応じて確定的検査（多くが羊水検査）を受け異常のあるなしをはっきりさせるのが一般的な流れ。確定検査は子宮に針を入れるため流産などのリスクがあるとされています。

Aさんは、医師からカウンセリングを受けたうえで、夫と話し合いをしてNIPT（新型出生前診断）を受けることにしました。

NIPT（新型出生前診断）は「新型」という名の通り、日本で実施が始まったのは2013年4月からとつい最近。精度がきわめて高く、流産のリスクなく受けられる検査が日本に入ってきた！と話題になりました。妊娠10週から検査可能で、従来の検査が妊娠20週近くにならなければ結果が出なかったのに対し、早い段階で受けられる点もメリット。

ただし費用は20万円以上と、確定検査である羊水検査や絨毛検査よりも高額です。陽性になった場合、羊水検査などを受けて確実な結果を出すかどうか決断が迫られるので、確定的検査を受けるなら追加で費用がかかります。病院によっては入院検査となり、想定よりも高額になるケースも。受けると覚悟を決めたら20〜35万の出費はあるかもしれないと頭に入れておいたほうがいいでしょう。

AさんはNIPTを選択しましたが、出生前診断は誰もが受けなければいけないものではなく、あくまで本人の自由。あらゆる結果をシミュレーションして、夫婦で受けるかどうかよく話し合うことが大切です。